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一歩前進! 退院支援 1


退院支援は、入院時の情報収集から!

入院した患者さんは、いつか必ず退院していく…。
急性期病院、回復期リハビリ病棟、地域包括ケア病棟などの「病院」に加えて、
最近では「老人保健施設(老健)」などの介護施設でも、「在宅復帰率」を意識しなくてはならない場合もあります。そこでこのシリーズでは、「退院支援」を円滑に行うための情報収集について、分かりやすく解説していきます。


患者さんの基本情報を把握する
入院時に取得すべき基本情報について、退院支援をするうえで重要なポイントをまとめてみました。
項目 退院支援の視点
氏名 ・本名ではない場合は、社会的背景が複雑なことがある
年齢 ・介護保険など、年齢によって利用できる制度が異なる
生年月日 ・ライフステージによって支援内容が異なる
・社会復帰も視野に入れて長期的支援を視野に退院支援を行うことも
住所 ・行政手続きの窓口を握する
・地域の社会資源と患者さんの結びつきを知る
・コミュニティの情報を知り、退院後の生活と結びつける
・コンビニ、スーパーなど、患者さんの生活圏を知るため
健康保険情報 ・入院費用に直結する情報や負担割合を確認することで、入院費用負担の概算が判明
・限度額適応認定証の発行について、きちんと保険料は納付されていくか確認
・社会保険の場合、傷病手当金当の休業補償あり
→患者さんの経済的支援のときに非常に大切な情報となる
既往歴 ・患者自身の病気に対する向き合い方や服薬管理を知ることで、これから患者さんが病気とどのように向き合い、乗り越えていくのかを知る
家族情報 ・子どもがいるのに連絡先が書いてない場合には、家族との関係性にも着目する
・キーパーソンは誰か、ご家族はご本人の治療・療養に協力的かを確認する
→ソーシャルワーカーが行うべき退院支援の範囲が変化する
・身寄りがない場合、身元保証についての支援を行うことも視野に入れて退院支援を行う
例えば、電話番号が一桁足らず ご家族に連絡できないとき、患者さんご自身は会話が可能であれば
その場で患者さん本人に聞くことができます。

しかし患者さんが話すことができない場合には、
改めて情報収集をやり直す時間と手間がかかってしまいます。
また、ソーシャルワーカーがイチから患者さんの情報を取集するとなると、
行政、高齢者の場合は地域包括支援センターなど、
多方面と連携を図りながら情報を収集しなくてはなりません。

医師、看護師、医事課など、患者さんにかかわるすべての職種が基本情報の重要性を意識することで
情報の抜け落ちを防ぐことができ、スムースな退院支援が可能となるだけでなく、
患者さんの抱える不安や心配事に寄り添う支援に結びつきます。