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流れをつかもう! 急性期から回復期、そして就労支援へ 2


急性期病院の医療とリハビリ

前回はシリーズ1回目のイントロダクションとして、病気発症・受傷から就労までの一連の流れを、図に書いてご説明しました。今回は病気発症からすぐに受診することになる「急性期病院」での診療についてご説明したいと思います。

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大学病院や地域の基幹病院では、他の病院では治療困難な難治性疾患を診療したり、
難しい手術を請け負う、積極的に行うなど、地域医療の要です。

また、重度の病気を発症した場合や事故などで重い外傷を負った際には、
日中夜間を含めて多くの救急車を受け入れるなど、地域住民にとっては心強い存在となります。

こうした「急性期病院」は、病気の治療や手術などが主な仕事。限りあるベッド、医師や看護師などの医療人材、
特殊な治療薬や手術器具などの医療資源で、なるべく多くの患者さんを受け入れる必要があるという
急性期病院の特性を考えると、長期間にわたって入院することは難しくなることはお分かりいただけると思います。

急性期病院と言われている病院の平均的な入院期間は 約2週間と言われています。
例えば1泊2日の入院で済むような治療の方もいれば、1か月を超える入院が必要な方もいて、
そうした患者さんの平均入院期間が2週間ということなのです。
もちろん、限りあるベッドを効率よく運用するために短期間の入院をするのは
いいことですが、実は病院側にも入院期間を短くしなくてはならない理由があるのです。
それが、「DPC:診断群分類別包括評価」です。
このDPCは、病院の収入となる医療費が、入院の主な理由となる「主病名」と、
主病名に影響を与える「副病名」の組み合わせによって
一定額しか病院に支払われないという仕組みです。
また、病院側に支払われる1日当たりの収入は、
入院が長期化すると減少するようにできているのです。

例えば、急な「大腿骨頸部骨折」で「手術」を行った場合、手術でどんなに高額な備品を使おうが、
高価または安価な薬剤を使おうが、入院1日あたりの病院の収入は「一定額」であり、
まして治療が難渋して入院が長期化すれば、1日当たりの収入は減っていく…、というわけです。

従って、いくら生活復帰に向けたリハビリの重要性を理解していても、
リハビリに充分な人員を割く経済的余裕がない、というのが、苦しい急性期病院の実情なのです。

ですから急性期病院では1日あたり20分のリハビリを提供するのがやっと、ということも少なくありません。
そこで社会復帰に向けたリハビリにおいて重要な役割を担うのが、急性期病院を退院した後に入院することになる
「回復期リハビリ病棟(病院)」です。次回はこの、回復期リハビリ病棟についてお話しします。